暮らしのこと

2022/09/19

家を買うと決めたら、ライフプランを考えよう

家を買うときに最も気になるのが住宅の予算ではないでしょうか。

背伸びした価格で家を買ってしまったが故に、レジャーや子育てなど、他のことに使えるお金が減り、楽しい生活が遠のいてしまうのは寂しいですよね。

各家計に合った適正な住宅予算を知ることは、マイホーム購入後の生活をより快適に過ごすために欠かせないポイントです。

この記事では、住宅購入の際、適正な予算で家を買うために必要なライフプランについてお伝えします。

 

<この記事をおすすめする人>

・ 住宅ローンを返済しながら家族と満足のいく暮らしができるか不安な人

・ 自分に合った返済プランと将来的に必要な生活費を知りたい人

 

不動産購入時になぜライフプランを考えないといけないの?


家を買うときにライフプランを考えて不動産を購入したほうがいい理由はただひとつ。

予想外の支出が発生しお金が不足する事態を防ぐためです。

ライフプランとは人生設計を指します。例えばいま35歳で定年が30年後の65歳の場合、70歳まで返済の続く期間35年の住宅ローンを返せるのか、こどもの教育費の負担が大きくなるのはいつごろか、というようにライフイベントを踏まえて、いつ収入と支出の変動がありそうかを検討します。

定年後いつまで住宅ローンを払い続けることになりそうか、ざっくりとでも分かっているのと分かっていないのとでは、老後のことを考えるときの心持ちも変わってくると思いませんか?

毎月の支払いが大変で貯蓄ができなくなる。その結果、こどもの教育資金が足りなかったり、老後の備えが準備できなかったりしては本末転倒です。

このような状況を避けるためにライフプランを考えておく必要があります。不動産価格を1,000万円増減させると、どのくらい将来の生活費やこどもの教育費に回せるお金が増えるのか、あるいは減ってやりくりが必要になるのかを把握し準備できますよね。

さらに、こどもが一人の場合、二人、三人の場合によってもライフプランは大きく異なりますし、こどもが成長するにつれて必要な間取りも変わってきますよね。

自分が将来どんな生活を送っていると幸せかを考え、事前に準備しておくことで、複数の未来を選べるところがライフプランを考えておくメリットであり、貯蓄や資産形成へのモチベーションにもなるでしょう。

 

ライフプランを考えなかったがために大誤算?失敗事例から学ぼう


続いて、よくある住宅購入時の失敗例のひとつとして、住宅ローンの選定を失敗したケースをご紹介します。

かつて、ステップローンという仕組みがあり、一定期間金利が安い代わりに、一定期間経過後に金利が上昇する住宅ローンがありました。いわゆる、年功序列で給料が増えていくことを前提にした住宅ローンです。

平成から令和にかけて国民の平均給与が上がらない状況では、手取りが変わらない・もしくは減っているのに住宅ローンの返済額が増えていき、最終的に返済に窮する人が増加してしまいました。

住宅ローンを借りる際は、いまは返済できる目処があったとしても、経済状況が変われば返済がとたんに難しくなりあっという間に困窮してしまうことを肝に銘じておかなければいけません。

最悪、景気の悪化に伴い自宅を手放すことになったケースもあります。不動産購入時の年収から借りられる上限一杯の住宅ローンを借りたものの、景気悪化に伴う収入減で住宅ローンの返済が困難になってしまいました。こどもの教育資金も払えなくなり私立を退学し、自宅も売却するというダブルパンチ。まだまだ働き盛りの年代で返済途中の家を泣く泣く手放すのは歯がゆいものですよね。

 

自分に合ったライフプランの考え方


例えば、住宅の購入を検討している未就学児のいるファミリーはどのようなライフプランを考えるべきでしょう。

まずは家族計画から考えていきます。現在の収入で家を買ったとして、これから何人こどもが増えるかによって進学に伴うライフイベント、習い事や教育費の負担額が見えてきます。今後、同じ収入でこどもを何人まで育てられるか計算することもライフプランニングにおける大切なステップです。

中学生以上のファミリーの場合はどうでしょう。こどもの年齢が高くなると、一緒に暮らす期間はあと数年と考えてよいでしょう。大学卒業まであと10年程度と計算した場合、定年までに住宅ローンを返済できるのでしょうか。こどもが自立し夫婦二人だけになった時には、交通の便など利便性の高い住宅への住み替えを検討した方がよいかもしれません。

それぞれの状況に合わせて、各家庭の数に応じたライフプランがあります。まずはご自身が理想とする将来を色々と検討してみて、家族全員が健やかに暮らしていくための準備から始めましょう。少なくとも、しっかりと計画性をもって生活の基盤を考えることで、定年に近い年齢になっても住宅ローン返済のため働き続けざるを得ない、という事態は避けられるはずです。

 

ライフイベントごとに使えるおすすめの制度や優遇措置


不動産を購入する際、必ず活用したい制度が住宅ローン控除です。住宅ローンの残高に応じて所得税や住民税が還ってくる制度です。ただ、毎年制度が変更するため、定期的なチェックがかかせません。

また、子育てしやすいといわれる街なのか、共働き家庭に優しい自治体なのか、専業主婦に優しい自治体なのか等、自治体によって特徴があります。例えば、こどもの医療費は何歳まで無料なのか、妊産婦検診はどれくらい手厚いか待機児童の少ない地域はどこかフラット35の金利が安くなる地域はどこか、などといった点も自治体によって大きく異なります。

ご自身が住みたいエリアで生活にかかるコストがどのくらいになるのか、なるべく負担が少なく子育てしやすい地域はどこかを念入りに調べましょう。

 

まとめ

 

いかがでしょうか。まずは、ご自身のライフプランを確認し、そのうえで収入と支出を把握してみてください。いま考えている不動産価格は将来のライフイベントにも耐えられる予算になっていますか?将来必要になりそうな出費を賄えなくなる可能性はありませんか?こどもの進学資金、帰省やレジャーにも余裕をもってお金を使うことができそうか、しっかりと確認の上、不動産の売買契約に臨みましょう。

 

 

CFP、1級ファイナンシャル・プランニング技能士。寿FPコンサルティング株式会社代表取締役。慶應義塾大学卒業後、金融系のキャリアを経て2007年に独立系FPオフィスを設立。過去参加者1万人を超えるセミナーを実施。執筆、講演、相談まで幅広く相談者ニーズに対応している。住宅購入時に無料でFPに相談できる「住もうよ!マイホーム」のサービス責任者。

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